生命保険の払済が一般的ではない実態を報告します。

生命保険の勉強を始めると払済保険と延長保険は保険の基本として学びます。国内生保のある会社では払済（はらいずみ）は終身保険としたものですが、買う側でいくつかの保険会社と付き合うと必ずしも払済保険に変更できるわけでもないし、終身保険に変更できるという仕組みでないことも珍しくありません。

もともとは何かの事情で保険料が払えなくなったり保険料を払い続ける理由がなくなった時は解約するのが一般的ですが、それではもったいない時やまだ一定の保障を残しておきたいときなどにその時点の責任準備金で終身保険や延長定期保険に継続して加入するのが

「払済」「延長」です。

それぞれのサポートに辛気臭いフリーダイヤルの応答に耐えながら電話して事例として確認した結果です。

A.　国内生保のD社は９９歳満了の長期平準定期保険でしたが、払済も延長も不可との回答です。では何ができるかというと保険料の減額継続は可能だとの説明です。そんなことはどこでも当たり前のことですから保険料が払えなくなったら解約しかないということになります。

何とも融通の利かない話ですが約款に細かい字で記載があるのでしょうね。何のかんの言ってみてもらちが明かないことは明白なので解約に向かって進むほかありません。普通に契約する時、この保険は払済にできるかどうかなんて何年法人保険やってても特殊な事情がない限り確かめることはありませんからこういう事態になります。

B.　国内生保のM生命は平成6年の定額終身保険です。あと少し払込期間が残っていますが払済にしてからでないと名義変更した先で保険料の支払いが発生しますから、ここは払済にするのが手順です。

サポートに電話するとあっさり払済にできますとの回答です。元の保険が終身保険ですから払済にするのはむしろ簡単な話でしたが、では払済の請求書を送ってくれというとでいきないとの返事です。なんやねんそれという感じです。払済は支部の担当が窓口になりますとの説明です。何のためのサポート窓口かわからない返事です。

長年支部の担当者なる人物とも付き合いはありません。時々資料が届いていた程度ですから、呼べばうっとうしいからサポートに電話してるというのに支部担当につなごうとします。もうええわ！といって電話を切っておいたらM生命の支部長なる人物から電話がありました。とりあえず用事はないので、と言っておきましたが顧客の事情は無視されました。

C.　先ごろアルファベット３文字の社名が出まわったP社ですが、ここは１００歳満了の平準定期保険です。サポートに電話してもよくわからないので営業職員を呼びました。

で言うことには払済終身保険にはできないが払済定期にはできると言います。延長保険でもなくあまり聞いたことのない仕組みです。いわく保険料の支払いはストップし１００歳までの保険期間はそのままで保険金額がその分減額されるとの説明です。

そう言えば逓増定期の名義変更で払済の定期保険に変わって驚いたことがありましたがそのパターンです。では経理処理はどうなるのでしょう。一応洗い替えは必要でしょうが元が半損の定期保険です。

さて、さすがに百戦錬磨のベテラン営業も即答できずに調べて回答しますとのことでした。１５年ほど昔の予定利率の良い時代の保険ですから減額後の保険金もそこそこありますからまずまずの話です。名義変更後そのまま持ち続けても被保険者が１００歳までの長寿はなかろうと踏んで、相続対策に充てられそうです。

D.　損保系のやたら長い名前になったS生命は、逓増定期保険です。でも普通に描く短期繰延の逓増定期保険とは異なりゆったりとした逓増定期です。

前期期間の１４年間は保障額は同じで１２年目から逓増し最終的に保険金額は５倍まで増加します。全期間が２３年になっているので被保険者が保険期間より一日でも長生きすれば保険金も解約返戻金も０円となります。

早めに契約形態を変更して憂いをなくしておきたいところです。サポートに電話するとすぐには回答できないので折り返し電話するとのことです。そんなことがわからないはずはないのですが。内容的に専門部署から再度連絡するということになりました。

結局その日は連絡がなく翌日に連絡がありました。どうも窓口の言い方は冷淡な感じでしたが払済終身保険に変更可能でありなおかつ期間は同じで払済定期保険にも変更可能とのこと。その場合元が逓増定期保険ですから後半部分の前払いの保険料が返金になりますとのこと、すごいですねこれ。

言ってみれば余分に払っていた保険料が戻るだけなのにうれしい気持ちになります（解約返戻金ではなくまた自分のお金でもないですが）。相続に充てるためですので払済終身保険にするのは当然で、中途半端な定期保険にはできませんが、仕組みとしてはなかなか多彩です。逓増定期というのは多くの会社で払済終身保険に変更できないケースが多いので上出来だと思います。

E. 　国内生保のN社は営業職員が出入りしています。ここには９５歳満期の長期平準定期保険と２０年で全損扱いの定期保険があります。

何度聞いてもまともな回答が来ないので欲求不満になりそうです。バックにアドバイスしている営業部長なる人物がいて自社商品の取扱いには精通しているはずなのですがどうも噛み合いません。

営業職員が問合せの意図を伝えられていないのか、営業部長の部下への説明がへたくそなのか定かではありませんが、時間の浪費はおびただしいところです。ついでに保険契約の話がかみ合わない原因が、名寄せが不完全で上記２件の定期がN社のシステムに表示されておらす担当職員が契約を把握できていないのです。

全く何言うてんねん、です。保険証券を目の前に差し出すとやっと納得で話がかみ合う始末です。で、結論的には延長保険という仕組みは平成２２年から廃止になったそうです。定期保険でも長期平準定期保険でも払済終身保険に変更できるそうです。ここでは払済と言えば終身保険に決まっているのです。その点安心ですがね・・。

ここには出てきませんが法人契約が専門だったり、法人契約が多い保険会社は払済に柔軟な傾向があります。反面がん保険が払済に出来なかったりと、まったく油断も隙もありません。

終身保険への払済変更を行うとそれまで損金で処理してきた保険料は解約返戻金という形で雑収入になりますから経理的には洗い替えが必要になります。

キャッシュが手元に入るわけでもないのに法人税の支払いが発生しますから注意が必要です。

長々と書きましたが、まとめとして申し上げると払済への変更は実に各社まちまちであり、その都度確認が必要であるということ。できれば法人契約をする場合、払い済みの可否を加入時点で確認しておくこと。保険会社のサポートにフリーダイヤルで電話して確認するのははなはだしい忍耐と根気がいるということ。

保険商品は奥が深くて難しいですが、顧客サービスはなおのこと難しいことを実感した次第です。

死亡退職金には所得税がかからなくても、かならずしも有利だとは言えない理由があります。

中小企業のオーナー経営者にとって経営の一線から引退するということは口で言うほどたやすくはありません。

退職慰労金用に法人保険を設計する場合、引退時期に合わせて解約返戻金の返戻率のピークをもってきます。

この引退時期がずれると保険代理店は喜びますが買う側の保険設計者としては困るわけです。

保険商品によってはピークがマッターホルンの様に一点一時期に集中しているケースもあります。これをずらすには二段式とかいろいろテクニックはありますが、保険に入り直すことで戻りのキャッシュが目減りするのです。

ところが経営者はいずこも同じで引退後のことを考えたり後継者の能力を言い訳にして、様々な理屈をつけて社長の椅子を譲ろうとはせず一度ならず二度三度引退時期を延期します。

果ては「死亡退職金は所得税がかからへんから有利やと聞いたので調べてくれんか。」ときます。思わず「いつ死亡退職金を受取られる予定ですか？」とあほな質問を繰り出します。聞かずにはおれない話です。

１０年後か２０年後かもっと先か、全く未確定の退職慰労金支給時期に合わせて何ができると言うのでしょうか。

それよりそんな未来に今の会社が健全に存続しているかどうかすらわかりません。せっかく既得権の全損で簿外にため込んできた法人保険の解約返戻金も解約時期がわからないでは、どうにもしようがないというものです。

保険の種類によって数年は返戻率が落ちないもののありますが、被保険者の年齢や性別によってはピークを過ぎて解約返戻金のカーブがお辞儀を始めるものもあります。解約返戻金の返戻率は落ちだすと早いものが結構あります。

だいぶ愚痴を書いてしまいましたが、確かに計算してみるまでもなく

死亡退職金は所得税や住民税から見るとかなり有利になります。

わかりやすく言えば生存退職金には所得税と住民税がかかりその上相続税が課税されるW課税です。ところが死亡退職金には故人に所得税は課せられないですから所得税も住民税もなしでいきなり相続税だけが課せられます。

とすれば経営者にとれば渡りに船です。税金が安くなるから死亡退職金にすると言えばとりあえず引退は形だけにすることもできるのです。ただ形だけの引退にしても役員報酬を減額すれば退職慰労金の支給額にも影響してきます。

とはいえ死亡退職金と言えば退職金でありながら経営者が自ら受取り自由に使うことはもはやできない相談です。後継者に資金を残してやると言う親ごころと思うほかありません。

堂々巡りのような話ですが中小企業のオーナー経営者にとれば会社のお金は自分のお金とイコールです。自分のお金は会社のためにあるようなものです。要するに会社と経営者は一蓮托生ですから早い話が（少しも早くはないですが。）相続税の納税資金さえ準備できていれば退職慰労金を受け取る意味はないということにもなります。

会社に置いとけば後継者が役立ててくれるということです。

いくらお金があっても三途の川には一円たりとも持っては行けません。お金はこの世においてのみ意味のある随伴する属性にすぎません。美味しいものも人の2倍は食べられません。美味しい酒も飲みすぎれば体を壊します。金に飽かせた酒池肉林も身を滅ぼすだけです。

なんか妙な人生訓になりました。確かに死亡退職金は税金の計算だけでは有利です。しかし原資の都合や後継者の経営権そして本人の人生という視点から見れば必ずしも有利とは言えない事情が垣間見えるのです。

生命保険では払える保険料と必要な保障を考えると見えてくることがあります。

生命保険の善し悪しをまことしやかに解説した書籍やWebサイトは数ありますが、生命保険と言うものは人それぞれにより嗜好も異なれば必要とする環境や価値観も違います。生命保険の特性を数字で論じるのは電卓があれば良いですが、単に定期付終身保険や定期保険、あるいは更新型の保険が悪くて終身保険や養老保険は良い保険であると言えるものではないのです。

① 払える保険料と必要な保障額（リスク）を考える。

良いのはわかっていてもない袖は振れません。払える保険料をどこまで見込めるか。結局リスク評価による必要な保障額を理解することが基本です。しっかり家族のリスクを計算し理解すると払える保険料が変わってきます。それが本当の役に立つ保険です。「誰のための生命保険か」「何のための生命保険か」を明確にすることが生命保険の考え方の土台でなくてはなりません。人は誰しも一人で生きているものではありません。親があり配偶者があり子があります。自分のための保険という考え方は悪くはないですが生命保険の本質から言えばピントがずれています。

② 目的に合わせて保険の種類を選ぶ。終身保険、定期保険、定期付終身保険、養老保険。

お金があれば損のない終身保険、短期の貯蓄代わりに保障をつければ養老保険、期間限定で一定の保障を安い保険料というなら定期保険、葬式代としていくばくかの終身保険がほ
しいなら間を取って定期付終身保険というふうに懐具合と必要な保障額を天秤にかけて保険の種類を選びます。ただ普通の給料取りには太い（高額な）終身保険は保険料が高くなりすぎてなかなか入れるものではないので定期付終身保険が一般化したのです。

③ 医療保険は無駄が多いのでお金は貯蓄に回す。それでも余裕があればがん保険に入る。

医療保険では元は取れないことを理解し大病による長期入院に備えるなら考え方の違いとして意味あり。それ以外ではお守り程度のことにしておくべきです。

④ 特約も保険料のうち、保険にサービスはないので無駄特約を削除する。

見てくれだけの特約で保険料が肥大します。最悪のケースに必要なものは何か。それは死亡保障でありそれ以外の特約は売らんがための飾りです。余裕があれば特約で飾り付ければよいのですが本末転倒にならないように気を付けてください。P免（保険料免除特約）でさえちゃんと保険料をとられているのですから、特約注意です。

⑤ 更新型と全期型は通期保険料を比較し自己責任で選ぶ。

通期保険料で比較すれば全期型が安いのは当たり前、今払える保険料と必要な保障を考えると更新型もありです。ただし更新型は問題先送り型、先のことはわからない楽天型です。そのことを理解したうえで人の責任にしないことです。

⑥ 保険設計以前にライフプランを設計する。

ライフプランがないとリスク評価ができないし払える保険料も分かりません。結婚するのかしないのか、子供は何人予定しているか、将来の収入の見込はどうか、人生には様々なイベントがあり、大きな買い物もあります。遺産相続などというタナボタ収入もある場合があるでしょう。ざっくり見込を立てて人生の節目で見直していきます。

⑦ 初期低解約返戻金型のリスクを納得して自己責任で契約する。

最近はやりの初期低解約返戻金型は波乱の人生には不向きです。後で見直すにも問題がありますから慎重に。

⑧ 生命保険加入は早ければ早いほど若ければ若いほど有利です。

いつまでも健康で保険加入できるとは限りません。年齢が若ければリスクが低いし保険料の支払期間が長くなりますから月々の保険料負担が安く感じます。ただ若いということは
とても素晴らしいことでリスクに気づきにくいという特性があります。こればっかりは仕方がないのでその日まで待つよりないですが。

このページは法人保険を離れて思いつくままに個人保険の選び方、考え方を書きましたので不十分なところもあるかと思います。また書下ろしのため内容が順不同ですがご容赦ください。

 

 

折に触れて加筆修正していく所存です。少々の脱線は大目に見て下さい。できるだけわかりやすい言い回しにしましたが、もともと保険屋ですから専門用語を惜しげもなく使っています。その点は配慮不足と反省しています。

相続税がかからないのに生前から争族です。

悲しい性（さが）ですがある程度の年齢になると親の遺産をあてにするようになります。

相続税がかかるような財産がなくても長年働いてくればそれはそれなりのものが誰しもあるはずです。サラリーマンが普通に勤めていれば宝くじでも当たらないとまとまったお金は手にできない訳ですからあてにするなと言う方が無理かも知れません。

一括千金を狙うなら株式投資をやるか保険金で受け取るか、どちらの選択も思い通りに行かないばかりか大損することさえあり得ます。

それに比べると遺産を相続するのは安全確実ですからね。

普通に暮らしていれば生前に遺産分割を督促するようなことにはならないのですが、誰しも目測を誤りお金に不自由する、あるいは資金繰りに切羽詰まることもあるのが人生です。

知り合いで定年退職後退職金を投じて貴金属の取引を始めた人がいましたが、その内年賀状が来なくなり、親が経営していた店舗まで売り払って自宅も処分して、結局酒の飲み過ぎで亡くなりました。奥様も葬式の折には若くして痴呆症のような状態で、これはまあ気の毒としか言いようのないところですが、現実の場面では背に腹は代えられないとなると金欲しやが生前の争族にまで発展します。

今や老後難民だの老後破産とう言葉が流行するほど老後の経済状態は厳しさを増し世知辛い世の中になっています。

もらえるモノは一刻も早くほしいと言うのも無理からぬところなのかもしれません。

争族は人間性がさらけ出されますからみっともないことは言うまでもないのですが、生前の争族はさらに見苦しい。

どうせ自分がもらうものだから相続が発生するよりも先にくれと言うわけです。

贈与になるからダメというと、ぢゃ貸してくれときます。返すつもりのない相続の先取りを要求します。他の兄弟が黙っているわけがありません。

こうなると高齢で弱り果てた親を前に生前の争族ドラマが始まります。

兄弟喧嘩も相続争いもせめて自分が死んでからにして欲しい、とは悲しい親心です。

それなりの年になるとそれなりの場数も踏んできますが、お金という魔物の前には自分というものの人間としてのまともさ、精神的安定性すら疑念を持たざるをえなくなります。

医療保険ほど損な保険はない、終身保険ほど確実なものはないと申し上げてよいと思います。

損か得かの判断基準は払込保険料合計に対して受取保険金が上回るかどうかです。

金融商品に関していえばいくら儲かるかですが、保険の場合は儲かるという言い方は不適切ですのであえて「払込保険料＜受取保険金」公式が成り立つものはどれかで考えます。

もちろん途中解約はどのような金融商品でも損をするか元本を割り込む場合があり得ます。保険でも途中解約は大きな損失につながるような初期低解約返戻金型の保険商品もありますから注意が必要です。

まず、くどいですが説明の前提として生命保険の基本的な分類を理解する必要があります。

［保険の基本構造は大きく５タイプ］
①終身保険
②定期保険
③養老保険
④年金保険
⑤医療保険

上記の５つのタイプに分類できます。大方の保険はこれで分類可能です。主契約に様々な特約が付加されてバリエーションが広がっているのです。ややこしい保険でもこの変形タイプになりますから基本形に分類できるものです。

実はこの５タイプの中で最も払込保険料に対して元がとれないリスクが高い保険が医療保険です。ほとんどのケースで「払込保険料＞受取保険金」となります。

医療保険の単位は入院給付金であり医療費がいくらかかろうが入院日数×入院給付金とそこから派生する手術給付金であったり通院給付金であったりします。

詳細な計算は各自でお願いしますが、ほとんどの場合何百万円かの保険料を払い込んで入院が長くて１０日ほど、受け取った保険金は何十万に程度なるケースが多いと思われます。同じ病気で再入院しても１８０日以内の場合は継続カウントされます。

元を取るケースを考えれば、全身病気持ちで入退院を長期に渡り繰り返すような不幸にして特異なケースでないと払込保険料に対して受取保険金がプラスに転じることはないと考えて間違いありません。

その次に元が取れない確率が高い保険が定期保険となりますが、もともと安い保険料で一定期間の保障を確保していますから目的は達成しています。

一度保険事故が起これば図らずも元はとれるというか、払込保険料に対してはるかに大きな保険金が支払われます。保険事故がなければ損得で考えるべきものではないはずです。（火災保険のような感覚です。）

確実に損をすることがない保険と言えば終身保険や養老保険、年金保険です。

これらの保険は解約しない限り払込保険料に対して損をするということは基本的にはありません。保険料を積み立てながら保障を同時に買っているような仕組みだからです。

積立貯金だけなら万が一の時には積み立てただけのお金しか戻ってきませんが、保険の場合は契約成立の瞬間から払込保険料の金額や回数にかかわらず契約しただけの満額の保険金が支払われます。ここが保険の保険たるゆえんです。

ただ難儀なのはわずか保険料で大きな保障を、というわけにはいかないので、保障額に対して保険料は割高になります。

払っただけは確実に戻ってくるのですが、払えなければ土俵にも上がれていないことになります。

したがってお金がなければ定期保険、貯金をするお金があれば終身保険や養老保険、さらに余裕があれば年金保険で老後の生活資金に備えると言った順番です。

医療保険は元が取れないと申し上げましたが、これも考え方次第という面があります。どうせ貯金はできないから医療保険で保障でも買っておくというスタンスか、恐ろしく運が悪くて大病で長期の入退院を繰り返し、それも異なる病気で何度も入院をするようなリスクに備えるというなら医療保険は心強い味方です。

それとか両親をがんで亡くしいるので、自分ががんに罹ったら高度先進医療を受けるためにがん保険に入るというならそれなりに話はわかります。

日本は社会保険制度が充実していますからその面での条件も考慮に入れて医療保険の必要性を検討いただければよいのではないでしょうか。

自分の例でいえば、がん保険には加入していますが今はやりの医療保険には加入する気はありません。家族に対する責任は重いですから定期付終身保険でリスクをヘッジしますが、生存給付型の医療保険にはそれほど必要性を感じません。

人それぞれですが、保険の理屈をわかって選択するのとすすめられるままに加入するのとではやはり大きな違いがあると言わざるをえません。